介護用品はまずレンタルか購入かの確認が大切です。違いと処分方法・相談先をまとめました。
目次
介護用品・福祉用具の処分方法|レンタル品との違いと捨て方を解説
介護ベッドや歩行器などの介護用品・福祉用具は、使わなくなったときの処分に迷いやすいものです。レンタル品か購入品かで扱いが大きく変わる点にも注意が必要です。この記事では、介護用品・福祉用具の処分方法を、レンタル品との違いや譲渡・寄付も含めて、わかりやすく解説します。
介護用品を処分する前に確認したいこと
介護用品・福祉用具の処分は、まず「レンタルか購入か」の確認が大切です。
まず「レンタル品」か「購入品」かを確認する
介護用品・福祉用具には、介護保険を使ってレンタルしているものと、購入したものがあります。レンタル品は、勝手に処分できません。まずは、そのものがレンタル品か購入品かを確認することが、最初の大切なステップです。
レンタル品は事業者に返却する
介護保険を使ってレンタルした福祉用具(介護ベッド・車椅子・歩行器など)は、レンタル事業者の所有物です。不要になったら、処分せず、ケアマネジャーやレンタル事業者に連絡して返却します。
購入品は自分で処分する
自費で購入したものや、介護保険の「福祉用具購入」で買ったものは、自分で処分します。品目やサイズによって、自治体のごみや不用品回収などで処分します。
レンタル品と購入品の違い
レンタル品と購入品では、対応が大きく変わります。それぞれ見ていきましょう。
レンタル品(返却が必要)
介護保険でレンタルできる福祉用具には、介護ベッド、車椅子、歩行器、手すり、スロープ、床ずれ防止用具などがあります。これらはレンタル事業者の所有物なので、不要になったらケアマネジャーや事業者に連絡して返却します。自分で処分してはいけません。
購入品(自分で処分)
入浴・排せつに使うもの(入浴用いす、ポータブルトイレなど)は、衛生上の理由からレンタルではなく購入するものが多く、これらは自分で処分します。また、自費で買った介護用品も同様です。
わからないときはケアマネジャーに相談
レンタルか購入かわからない場合や、処分の方法に迷う場合は、担当のケアマネジャーに相談すると確実です。福祉用具の専門相談員がいる事業者もあります。
購入した介護用品の処分方法
自分で購入した介護用品を処分する方法は、主に次のとおりです。
①自治体のごみ・粗大ごみに出す
多くの介護用品は、サイズによって不燃ごみ・可燃ごみ・粗大ごみに分かれます。大型のものは粗大ごみ、小型のものはごみ収集で出せます。自治体のルールに沿って処分しましょう。
②販売店に相談する
購入した販売店や福祉用具の事業者に相談すると、引き取りや処分方法を案内してもらえることがあります。
③譲る・寄付する
状態のよい介護用品は、必要としている人に譲ったり、受け入れ先があれば寄付したりする方法もあります。詳しくは、この記事の後半で説明します。
④不用品回収業者に依頼する
介護ベッドなど大型のものや、量が多い場合は、不用品回収業者にまとめて依頼する方法が便利です。重いものの運び出しも任せられます。
ただし、なかには「無料回収」とうたいながら後から高額な料金を請求する悪質な業者も存在します。依頼するときは、一般廃棄物収集運搬業や古物商などの必要な許可を持っているか、料金がわかりやすく示されているかを確認して、信頼できる業者を選びましょう。
主な介護用品ごとの処分のポイント
代表的な介護用品ごとの処分のポイントです。(購入品の場合)
介護ベッド
介護ベッドは大型で重く、電動のものはモーターなどの電気部品もあります。粗大ごみでの処分や、不用品回収業者への依頼が一般的です。レンタル品の場合は返却します。
入浴用いす・ポータブルトイレ
入浴用いすやポータブルトイレは、購入品が多いものです。素材やサイズに応じて、不燃ごみや粗大ごみで処分します。衛生面に配慮し、清掃してから出しましょう。
杖・歩行器・車椅子
杖は不燃ごみ、歩行器や車椅子はサイズにより粗大ごみになることが多いです。ただし、車椅子や歩行器はレンタル品のことも多いため、まず確認しましょう。車椅子について詳しくは、車椅子の処分に関する記事もあわせてご覧ください。
譲る・寄付するという選択肢
状態のよい購入品の介護用品は、再利用も検討できます。
必要としている人に譲る
状態のよい介護用品は、周りで必要としている人に譲ると喜ばれることがあります。ただし、入浴・排せつに使うものは衛生面の配慮が必要です。
寄付を受け付ける団体を探す
福祉団体やNPOなどで、介護用品の寄付を受け付けている場合があります。受け入れの条件は団体によって異なるため、事前に確認しましょう。
リサイクルショップを利用する
介護用品を扱うリサイクルショップもあります。状態のよいものは買い取ってもらえることもあります。
こんな方は不用品回収がおすすめ
次のような状況にあてはまる方は、不用品回収業者への依頼を検討するとよいでしょう。
- 介護ベッドなど大型の購入品を処分したい
- 重いものを、自分では運び出せない
- 介護用品が多く、まとめて片付けたい
- 急いでいて、早く処分したい
- 他の不用品もあわせて片付けたい
不用品回収やるよでは、愛知県全域と岐阜県・三重県を対象に、購入された介護用品・福祉用具のお引取りに対応しています。介護ベッドなど大型のものの運び出しから処分まで、まずは状況をお知らせください。なお、レンタル品はレンタル事業者への返却が必要です。LINEの写真見積りやお電話で、お気軽にご相談ください。
介護用品の処分に関するよくある質問
Q. 介護ベッドはどう処分すればいいですか?
A. まずレンタル品か購入品かを確認しましょう。レンタル品はケアマネジャーや事業者に連絡して返却します。購入品は、粗大ごみや不用品回収業者で処分します。大型で重いため、業者への依頼が便利です。
Q. レンタルしている福祉用具はどうすればいいですか?
A. レンタル品は事業者の所有物なので、処分せず返却します。担当のケアマネジャーやレンタル事業者に連絡しましょう。
Q. 使わなくなった介護用品を譲ってもいいですか?
A. 購入品で状態のよいものは、必要としている人に譲ることができます。ただし、入浴・排せつに使うものは衛生面に配慮しましょう。レンタル品は譲れません。
Q. 処分方法がわからないときは誰に相談すればいいですか?
A. 担当のケアマネジャーや、福祉用具の事業者に相談すると確実です。レンタルか購入かの確認も含めて、案内してもらえます。
Q. 悪質な不用品回収業者を避けるには、どうすればいいですか?
A. 一般廃棄物収集運搬業や古物商など、必要な許可を持っているかを確認しましょう。許可番号を公開している業者は、信頼性の目安になります。また、料金がわかりやすく示されているか、見積り後に不当な追加請求がないかもポイントです。「無料回収」だけを強調する業者には注意しましょう。
まとめ
介護用品・福祉用具の処分のポイントは、次のとおりです。
- まずレンタル品か購入品かを確認する
- レンタル品は処分せず事業者に返却する
- 購入品は自治体のごみ・粗大ごみ・回収業者で処分する
- 状態のよいものは譲る・寄付も検討する
- 迷ったらケアマネジャーに相談する
介護用品・福祉用具は、まずレンタル品か購入品かを確認することが何より大切です。レンタル品は返却、購入品は自治体や回収業者で処分します。状態のよいものは譲る・寄付も検討しましょう。迷ったらケアマネジャーに相談すると確実です。
不用品回収やるよは、一般廃棄物収集運搬業をはじめとする許可を持つ正規の回収サービスです。愛知・岐阜・三重で介護用品の処分にお困りの際は、LINEの写真見積りやお電話で、お気軽にご相談ください。









